コロナウィルス感染症が拡大したことで、世界中の人々の多くが命を失うなどの事象が生じているわけですが、感染防止のためにはマスクの着用をはじめ、施設を利用するときにはアルコール消毒、自宅に帰って来たときにはうがいや石鹸を使った手洗いが効果的とされています。
一時期、使い捨てマスクは品切れが続出して入手が困難になった、店頭で見かけることができるようになると、以前の5倍近い価格で販売が行われていたなどの時期もありましたよね。
50枚入りで普通なら400円前後で買うことができた使い捨てマスクも、品切れ後に店頭で販売されていたときの価格が3,000円や4,000円など目を見張るような金額だったわけです。
現在では、当時よりも値段は下がっているけれども新型コロナウィルス感染症が蔓延する以前と比べるとまだ高めであり、以前と同じような金額になるのはもう少し先になるのではないでしょうか。

日本ユニセフ協会の公式サイトにアクセス

日本ではマスクを買うこともできるし、アルコール消毒ができるお店や施設が多数ある、石鹸を使って手洗いができるなど恵まれた環境といえます。
石鹸を使わないで手洗いをしなければならない、このようなことを考えたことがある人は少ないかと思われますが、日本ユニセフ協会の公式サイトにアクセスすると手を洗う習慣がなかったり手を洗うことはあっても汚れた水で行っていたり石鹸を使わない地域があるなどがわかります。
これに加えて、貧困の差が激しい地域などでは新型コロナウィルス感染症が広がっているのにも関わらずマスクを買うことができないところもある、これでは小さな子供を中心にコロナウィルスの被害を受けてしまう可能性は非常に高いものとなってしまうわけです。

日本ユニセフ協会とは

日本ユニセフ協会は、世界33の先進国および地域に対して非政府組織として設置が行われている日本支部に相当するもので、日本ユニセフ協会が集めた募金はユニセフ本部に送金されて世界中の子供たちのためにお金が使われているなどの構造になっているのが特徴です。
ユニセフは様々な取り組みを行っている非営利組織、100を超える国々に対して学校・医療施設などを設置していたり、コミュニティーやこれらの施設に対して手洗い設備を整えると同時に、手洗いの習慣を身に付けるための指導を行うなどの活動を行っているといいます。
学校・医療施設・コミュニティー、これらの場所に給水設備や衛生設備を設置して、下痢・肺炎などの予防および治療そして正しい手洗い習慣を広めるといった活動を行っており、これらの活動に欠かせない募金を集めているのが日本ユニセフ協会などの国内委員会です。

1955年に財団法人として設立された

この国内委員会は、ユニセフの代表としての役割を持つ非営利組織であり、1955年に財団法人として設立されたなどの歴史があります。
ユニセフと聞くと比較的最近誕生したなどのイメージを持っている人も多いかと思われますが、設置されてから70年近い歴史があることがわかるのではないでしょうか。

石鹸を使った手洗いの習慣が徹底されるとどうなる?

石鹸で手洗い

石鹸を使った手洗いの習慣が徹底すると、コレラ菌や赤痢などの下痢性疾患の4割や肺炎の2割を予防することができるといいます。
指導においては、単に教えるだけでなく石鹸を核施設に供給を行いどのように使うのが良いのか指導する形になります。
下痢性疾患の4割を予防できるメリットの中には、今までは下痢で苦しんでいた子供たちが大勢いたなどの意味も含まれるわけですから活動そのものの成果は大きなものといえます。

学校衛生で子供たちの未来をひらく

日本ユニセフ協会の公式サイトには、下痢の治療や感染症の予防以外にも学校衛生で子供たちの未来をひらくといったコンテンツもありますが、学校にトイレがないと女子が通学を阻まれるなどが明記してあります。
学校にトイレがない、これは日本にいる人にとってクエスチョンマークになってしまうものかと思われますが、世界の中には日本のような水洗式トイレがなかったり、トイレがあっても肥溜め式だったり、中には学校といった集団生活を送る場所でありながらも野原で用を足すなど考えられないような環境下の国が存在しているわけです。

日本ユニセフ協会への募金で支援できること

学校にトイレがない、これは貧困が作り出したものであり衛生設備が作られることは教育を受けることができるわけでなく貧困から抜け出して子供たちの未来を開くための道を作ることに繋がります。
日本ユニセフ協会は、日本の中で募金や寄付金を集めるための活動を行っているわけですが、公式サイトには3,000円の募金をすると下痢による脱水症から子供たちを救うことができる経口補水塩を436袋分支援ができて、5,000円の場合は浄水剤や石鹸などがセットになっている衛生キット1か月分を支援できるなどが明記されています。
経口補水塩の436袋はあまりイメージがしにくいものですが、衛生キット1か月分は1家族分であり比較的イメージしやすい支援品になるのではないでしょうか。

まとめ

他にも、水道が利用できない場所に簡易手洗い設備を21基設置できる、体の免疫力を高めて病気を予防できるビタミン剤が2,500人分(1年分)など、募金の金額でどのようなことができて、どのくらいの子供たちを救えるのかなどの目安が掲載してあります。

最終更新日 2025年6月10日